消費税増税を前に、気がつくと値段は据え置きながら、容量が減ったりサイズが小さくなったりと、事実上の値上げが話題となっています。

原材料費の高騰や消費の低迷を理由に、商品小型化の波は、実は以前からあったようです。

かつて不動産においても、バブル崩壊後の９０年代に首都圏を中心に、戸当たりの専有面積を抑えて分譲価格の総額を調整する動きが一部で見られましたが、後々までかたちに残る建物は、居住性、資産価値の点で、流通市場においても、また資産運用を行う上でも相対的に目立つ結果となっているように感じます。

１０月から消費税が上がり、一般の消費財ではこうした傾向が加速する懸念もありますが、共有側からすると、小型化するための手間や費用を考えるより、本来の商品の魅力で勝負したいところですね。